孤立させないサポートやコミュニケーションで、リモートワークでも働きやすく
お疲れさまです!Supershipホールディングス 人財開発本部 本部長の松岡です。
先日、RECEPTIONISTさん(SSも虎ノ門オフィスで導入しています!)主催のオンラインイベント「RE:WORKSTYLE EXPO」に登壇してきました。
「“バックオフィス”にフォーカスした様々な課題を解決するため」のイベントで、私は「リモートワークと共に進む管理部門のDX化」をテーマにしたセッションに参加させていただきました。
セッションの様子
モデレーターがRECEPTIONIST 代表取締役CEOの橋本さんで、ゲストがビズリーチの茂野さん、WARCの倉田さん、そして私と、合わせて4名で行われました。
「人事評価はどうしてる?」「コロナ禍で評価制度は変えた?」といった質問に対し、それぞれの現状や取り組みをDXの側面から答えていくという流れで進んでいきましたが、中でも話が盛り上がったのが「“コロナ期間”中に入社したメンバーへのケアはどうしている?」という話題でした。
コロナ禍の中で入社するメンバーのためにどういったフォローをすべきか
私たち、Supershipホールディングスの人財開発本部としても、物理的な出社がほぼ出来ない中、Supershipグループに入社していただいた皆さんに対しては、より手厚いフォローをしなければいけないという課題意識を非常に強く持っています。
そのためにまず「リモート環境でも、入社後スムーズに組織にフィットできるための条件とは何か?」を洗い出したところ、業務上必要な情報にすぐアクセスできるようにすることや、困った時に、上司に相談していいのかよくないのかをすぐに分かるようにしておくことなどが挙げられました。
上記をもとに、「オンボーディングチェックリスト」を作成し、必要な情報を適切な場所に置けているかどうか、1on1の頻度は適切か、Googleカレンダーなどで“声をかけてもいい時間帯”が明示できているかどうか、などを新入社員を受け入れる部署の方とチェックしています。この取り組みはまだ道半ばで、完璧にうまくいっているとは言い切れませんが、今後もさらにブラッシュアップさせていきたいと考えています。
セッションでは特に「困った時に上司にすぐ相談できるかできないか?」という話題が盛り上がり、
などとそれぞれに想いや経験があるようでした。
オフライン環境の非言語コミュニケーションがどうしても減少してしまう中で、この問題を解決するのはなかなか難しいと思うのですが、受け入れる側のスタンス(“話しかけやすい人”にどれだけなれるか)や、文字のコミュニケーションであってもできる限り温度感を伝える努力をする(絵文字を適宜使うなど)といった点がポイントになってくるのではないかと考えています。
どんな環境においても、適切なコミュニケーションをとり、相手との信頼関係を築くということは、リモート環境であるかどうかは関係なく、大切なことです。
オンラインでのコミュニケーションの特性を理解し、そのうえで良好な関係を築くための対策を考えることが重要でしょう。私自身パーフェクトにできているとはまだ言えませんが、チームメンバーともこのことに気をつけようという話はしています。
慎重かつ柔軟に、「Hybrid Working Style」は変わっていく
また、セッション内では「リモートワークと出社の使い分けはどうしている?」といった話題も出ました。他の方の話を聞いていると、「○曜日は出社、と部署で決めた」といった方や「オフラインでのコミュニケーションが無い状態に限界を感じ、感染予防対策を徹底した少人数での飲み会を複数回行っている」といった方もいらっしゃいました。
Supershipグループでは、6月に発表した「Hybrid Working Style」に則り、現状は原則リモート勤務としています。
(※Hybrid Working Styleについて詳しくは以下のスライドを読んでみてください)
その一方で、物理的に出社して顔と顔を合わせてコミュニケーションをとることも重要であるのも確かです。
この「Hybrid Working Style」は、何度かみなさんの前でお話ししていますが、最新の情報・情勢を見ながら常にアップデートされていくものになります。
新型コロナウイルスの都内の感染者数を見ると、増えたり減ったりを繰り返していて感染状況が掴めない現状ではありますが、人財開発本部としては、日々さまざまな情報を収集・精査し、データに基づいたスピーディーな対策を行うことでSupershipグループらしい「新しい働き方」を実現していきたいと思っています。
DXで、すべてのメンバーを働きやすく
今回のセッションで他社の方々のお話を伺い、リモートワークにおけるサポート体制の構築やコミュニケーションの重要性とともに、管理部門を含めた全社でDXを推進することの大切さを改めて実感しました。
こうした状況下においても、管理部門を中心に、出社する必要が生じているメンバーが少なからずグループ内にはいます。
DXを進めることによって出社の必要性は削減されていくでしょうし、オペレーティブな仕事に割いていた時間を、戦略を考えたり未来に思いを馳せる時間に転換することができると考えています。
何より、Supershipグループの核となる事業は「デジタルトランスフォーメーション事業」ですから、それを支える管理部門も自ずとDXを進めるべきであるのは明らかです。
なかなか完璧にはいきませんが、管理部門のDXを進めることがコロナ禍の中での働きやすさにつながると思っていますので、メンバーの皆さんにはぜひ忌憚のないフィードバックをいただけるとうれしいです!宜しくお願いします。